先に結論を書きます。チャージを挟む二重取りの「入口」で増える金額は、月1万円を通して月0円〜150円相当です。年に直すと0円〜1,800円相当。例外は、au・UQ mobile・povo1.0の契約と設定条件が要るau PAY ゴールドカードのオートチャージ特典(最大5%)で、条件を満たせば月最大500円相当になります。ここだけは別枠として扱ってください。ネット上でよく見る「1.5%」「2%」という数字の多くは、チャージにポイントが付いていた頃の計算で、その前提は2025〜2026年に各社がまとめて削りました。
削られ方はきれいに一方向です。エポスカードは2026年8月1日に交通系IC・決済サービス計28種へのチャージ加算を終了(CardLensが2026-09-02に公式のお知らせで再確認)。PayPayは他社クレジットカードの直接決済を2026年8月末で終了すると告知し、事前購入する「利用券」方式へ切り替えると案内しています。楽天カードは決済サービスへのチャージをまとめてポイント進呈対象外にしています。エポスカードと楽天カードは今日(2026-09-02)時点で施行済み、PayPayは告知どおりであれば8月末で切り替わっている段階です(切替後の実際の扱いはPayPay公式のお知らせでご確認ください)。
一方で、二重取りという発想そのものが死んだわけではありません。チャージを挟まない経路は、ほぼ無傷で残っています。この記事では、二重取りを3つの系統に分解したうえで、いま成立する組み合わせを一覧にし、それぞれ月1万円を通したときの実額を計算します。あわせて、見落とされがちな「ポイントが付くこと」と「年間利用額に数えられること」は別の判定という点も整理します。
二重取りの正体。ポイントの出どころは3系統しかない
「二重取り」は魔法ではなく、支払い1回に対して、ポイントを出す主体が複数いるというだけの話です。出どころは次の3つに分けられます。
系統A:カード決済分 — カード会社が、カードの利用額に対して出すポイント。楽天カードの100円1ポイント、三井住友カード(NL)の200円1ポイントなど、いわゆる基本還元率がこれです。
系統B:店舗・共通ポイント分 — 店舗側またはポイント運営会社が、買い物そのものに対して出すポイント。dポイント・Ponta・楽天ポイント・WAON POINTなどのカードやアプリを提示して受け取る分です。
系統C:コード決済分 — PayPay・楽天ペイ・d払い・au PAYといった決済事業者が、自社の決済を通したことに対して出すポイント。
系統A・B・Cは、それぞれ別の会社が別の理由で出しています。だから重なる。ここまでは今も変わりません。変わったのは「A→Cのあいだにチャージを挟むと、そこでもう一回ポイントが出る」という4つ目の経路で、これが2025〜2026年に集中的に閉じられました。詳しい経緯と各社の対象外リストはチャージでポイントは貯まるのか(2026年の一覧)にまとめています。
いま成立する組み合わせと、月1万円あたりの実額
主要な10通りを、CardLensが公式の一次情報で確認した数値をもとに整理しました。金額はその経路に毎月1万円を通した場合の計算です(月1万円=年12万円)。
| 組み合わせ | 入口(チャージ等)の付与 | 出口(支払い)の付与 | 月1万円での実額 | 年間利用額への算入 |
|---|---|---|---|---|
| ビューカード → モバイルSuica → Suica払い | 1.5%(VIEWプラス。1,000円ごとに付与。券種により異なる場合があり、2026-09-02は公式ページを再取得できなかったため要確認) | 店舗のJRE POINT加盟状況による | 月150円〜(年1,800円〜) | ビューカード公式に明示なし(要確認) |
| リクルートカード → nanaco・モバイルSuica等 → 残高で支払い | 対象の電子マネーチャージは合算で月30,000円までが付与対象(公式告知で確認)。上限内に適用される付与率は告知に明示がなく、カードの基本還元率1.2%と同じかは要確認 | 支払い先による | 上限内で1.2%が適用された場合で月120円(年1,440円) | — |
| au PAYカード → au PAY残高 → au PAY払い | カード本体の還元ではなく「ポイントアップリワード」で最大1.5%(ゴールドは最大5%)。対象は不足額・一定額のオートチャージと案内されており、au・UQ mobile・povo1.0の契約者限定 | au PAY払い分 | 条件を満たした場合で月最大150円(上限は月500Pontaポイント)。ゴールドで最大5%なら月最大500円(上限は月1,000Pontaポイント) | — |
| イオンカードセレクト → WAONオートチャージ → WAON払い | 0.5%(200円ごと。セレクト特典) | WAON支払い分(公式が「二重取り」と案内) | 月50円+支払い分 | — |
| セブンカード・プラス → nanacoクレジットチャージ → nanaco払い | 0.5%(1回30,000円・残高上限50,000円) | 支払い先による | 月50円〜(年600円〜) | — |
| 楽天カード → 楽天Edy → Edy払い | 0.5%(200円1ポイント)。ただしスーパーマーケットとの提携Edyカードへのチャージは対象外 | 店舗の共通ポイント次第 | 月50円〜(年600円〜) | — |
| 楽天カード → 楽天キャッシュ → 楽天ペイ払い | 0%(公式の対象外一覧に「楽天ペイ残高チャージ」として記載。2024年6月4日利用分から) | 楽天キャッシュ使用時に200円1ポイント= 0.5% | 月50円(年600円) | — |
| エポスカード → 交通系IC・各種Pay(28サービス) | 0%(2026年8月1日から加算終了) | 残高で支払った先による | 月0円(入口分) | 数えられる(ゴールド・プラチナの年間ボーナスポイント判定) |
| 三井住友カード・Olive → 各種電子マネー・Payへのチャージ | 告知は集計の話で、付与可否には触れていない(要確認) | 支払い先による | 入口分は未確認 | 数えられない(年間ご利用金額の集計対象外) |
| 共通ポイント提示 + カード払い(チャージなし) | 提示分=店舗ごとの率(要確認) | カード決済分1.0%のカードの場合 | 月100円+提示分 | カード決済分は通常算入 |
※チャージ関連の数値はCardLensが2026-08-22に各社公式で確認したものです。2026-09-02にエポスカード・三井住友カード・楽天カードの3社は公式ページで再確認しました。ビューカード(VIEWプラス)は同日に公式サイト側の事情でページを再取得できず、1.5%は2026-08-22時点の確認のままです——この記事の最大値はこの数値に依存しているため、設定前にご自身で公式をご確認ください。セブンカード・イオン・リクルート・au PAY カードについても2026-09-02の再取得は行っておらず、新たな変更告知は確認できていません。「—」は年間利用額で年会費や継続特典が決まる仕組みが公式に案内されていないか、集計可否が公表されていないものです。正確な内容は各社公式でご確認ください。出典:ビューカード / 楽天カード / エポスカード / 三井住友カード / 電子マネーWAON / セブンカード / リクルートカード / au PAY カード
この表でいちばん目を引くのは、追加の契約条件が要らない経路どうしの差が月150円しかないことだと思います。手順を3つ重ねて月50円、条件のよいビューカードのSuicaルートでも月150円。年間でも1,800円です。唯一の例外がau PAY ゴールドカードのオートチャージ特典(最大5%=月最大500円相当)ですが、これは年会費11,000円(税込)のカードと、au・UQ mobile・povo1.0の契約や各種設定条件がそろって初めて届く数字で、他の行と同じ土俵にはありません。手間や前提条件の量に対して増える金額は小さい——これが実額を出したときに見える姿です。
還元率を実額に置き換える早見表
還元率のパーセント表示は、実額に直すと印象が変わります。月1万円を通したときの計算です。
| 合計還元率 | 月1万円での付与 | 年間(12万円)での付与 | 「1.0%との差」年間 |
|---|---|---|---|
| 0.5% | 50円相当 | 600円相当 | −600円 |
| 1.0% | 100円相当 | 1,200円相当 | 0円 |
| 1.2% | 120円相当 | 1,440円相当 | +240円 |
| 1.5% | 150円相当 | 1,800円相当 | +600円 |
| 2.0% | 200円相当 | 2,400円相当 | +1,200円 |
| 3.0% | 300円相当 | 3,600円相当 | +2,400円 |
月1万円を基本還元率1.0%のカードで普通に払うのが年1,200円相当。ここにチャージ経路の入口分を足しても、上乗せは前掲のとおり年0円〜1,800円相当の幅に収まります。しかも上乗せが効くのは、その経路に通した金額にだけです。基本還元率そのものを0.5%から1.0%に上げるほうは、カードを使うすべての支払いに効くぶん、効き方としては素直です。還元率の考え方はポイント還元率とはで整理しています。
2026年に閉じた経路。ここを現行として書いている記事に注意
最後のENEOSカード P/S(2027年1月請求分から)以外は、すでに施行日を迎えています。古い解説記事がまだ「できる」と書いているものが多いので、名指しで並べます。
- 2026年8月末:PayPayでの他社クレジットカードの直接決済が終了(公式告知ベース)。以降は事前購入する「他社カード利用券」方式で、PayPayポイントとは併用できず、PayPayクーポンを除く定常特典・キャンペーンの対象外と案内されています。三井住友カード発行の個人向けカードは例外として従来方式を継続できます。つまり「PayPayに好きな高還元カードを紐づけて二重取り」は、この案内どおりなら成立しません(詳細)。
- 2026年8月1日:エポスカードが交通系IC5種+決済サービス23種、計28サービスへのチャージのポイント加算を終了。交通系ICについてはApple Pay・Google Pay経由も含むと公式が明記しています(CardLens確認日2026-09-02)(詳細)。
- 2026年6月2日:PayPayカードで、公共料金の支払いの還元率が引き下げられ、あわせてポイント利用分がポイント付与の対象外になりました。CardLensが確認できたのはこの2点で、同日にチャージの扱いが変わったという公式告知は確認できていません(詳細)。
- 2026年3月1日:三井住友カードの年間ご利用金額の集計対象外にau PAY・Kyash・JAL Pay・バンドルカードを追加(詳細)。
- 2026年8月1日:楽天Edy→楽天キャッシュの月間チャージ上限が10万円→1万円へ。Edyの0.5%自体は残っていますが、Edy経由で楽天キャッシュへ大きく流す動線は細くなりました(詳細)。
- 2026年8月末:セゾンカード・UCカードの利用でnanacoポイントが貯まるサービスが終了(付与対象は2026年8月10日売上計上分まで、最終付与が8月末)(詳細)。
- 2027年1月請求分から:ENEOSカード P/Sで電子マネー等へのチャージがポイント付与対象外に。こちらはこれからです(詳細)。
「もらえる回数」は減っていませんが、回数を増やすための入口が閉じたというのが2026年の実態です。年間の変更を俯瞰したい方は【独自集計】2026年のクレジットカード改悪を数えて分かったことをどうぞ。
「合計1.5%」と書かれがちな楽天ルートの現在地
いちばん誤解が残っているのが、楽天カード→楽天キャッシュ→楽天ペイです。かつては「チャージで0.5%+楽天ペイ払いで1.0%=合計1.5%」と説明されていました。
楽天カード公式の現行の案内では、楽天キャッシュ(公式表記は「楽天ペイ残高チャージ」)へのチャージは2024年6月4日利用分からポイント進呈対象外で、代わりに楽天キャッシュを使ったときに200円につき1ポイントという形に移っています(CardLensが2026-09-02に公式ページで再確認)。200円で1ポイントは0.5%です。楽天ペイ側にも独自の還元プログラムがあり合計がいくらになるかは条件次第ですが、少なくとも「チャージで0.5%が付く」部分はすでにありません。
月1万円で見ると、1.5%なら月150円、0.5%なら月50円。差は月100円、年1,200円相当です。金額としては大きくありませんが、「1.5%だと思って設計した家計」と実際が3倍ずれているのは気持ちのよいものではありません。
なお楽天ペイ側では、2026年3月1日に予定されていたポイント還元条件の変更が「準備の都合により見合わせ」となり、当面は現行条件が続いています(詳細)。見合わせは中止ではないため、恒久的な保証としては読まないでください。楽天カード自体の評価は楽天カードの評判にまとめています。
いちばん重要な但し書き:「ポイントが付く」と「年間利用額に数える」は別問題
ここを混ぜると判断を間違えます。カード会社は還元を計算する利用額と、年会費無料条件や継続特典を判定する年間利用額を、別のルールで管理しています。片方だけ閉まることがあります。
エポスカードは「ポイントは付かないが、年間利用額には数える」側です。2026年8月1日に28サービスへのチャージ加算を終了しましたが、公式には「エポスプラチナ・ゴールド会員さまの年間ボーナスポイントにおける年間利用額には、引き続き集計されます」と明記されています。還元だけを失って、達成条件はそのまま残った形です。ただし公式が触れているのは年間ボーナスポイントの年間利用額についてで、ゴールドの年会費無料条件(年50万円)まで同じ扱いかは書かれていません(エポスゴールドのレビュー)。
三井住友カードは逆に「年間ご利用金額の集計対象外」です。楽天Edy・WAON・nanaco・モバイルSuica・モバイルPASMO・モバイルICOCA等へのチャージ、ANA Payへのチャージ、自社発行プリペイドへのチャージなどが対象外一覧に並び、2026年3月1日利用分からはau PAY・Kyash・JAL Pay・バンドルカードも加わりました。ゴールド(NL)の「年間100万円で翌年以降の年会費永年無料」やプラチナプリファードの継続特典が改定対象として名指しされているため、いわゆる100万円修行の数合わせにチャージは使えません(100万円修行の比較)。
つまり、二重取りを組むときに見るべきページは目的で変わります。還元が目的なら「ポイント進呈対象外」の一覧、年会費や継続特典が目的なら「集計対象外」の一覧。カードの紹介ページには、どちらも書かれていません。
三重取りをどう組むか。手間の少ない順に
系統A・B・Cを重ねれば三重取りになります。現実的なのは、一度設定すれば毎回自動で効くものだけを採用する組み方です。
- 系統B(提示)を先に固める。よく行く店の共通ポイントアプリを1つ決めて、レジで出す習慣にします。チャージ改定の影響を受けない系統で、2026年の一連の変更でも削られていません。決済アプリにポイントカードが内蔵されている場合は、コード決済と同時に提示が済みます。
- 系統A(カード)を1.0%以上に寄せる。基本還元率の底上げは、どの店でも効きます。カード選びの土台ははじめてのカード選びへ。
- 系統C(コード決済)は経済圏をそろえる。他社カードを紐づけると片方しか付かない、あるいは利用券方式でポイント対象外という設計が主流になりました。PayPayならPayPayカード、d払いならdカードというように、同じ経済圏で揃えるほうが取りこぼしが減ります。5つの経済圏の現行条件は経済圏カードの使い分けで比較しています。
- チャージ経路は、自分の生活動線に合う1本だけ。Suicaをよく使うならビューカード、WAONならイオンカードセレクト、nanacoならセブンカード・プラス。汎用の高還元カードで何にでもチャージする組み方は、対象外リストの拡大で通用しにくくなりました。
CardLensが日本の主要カード100枚を調べたところ、基本還元率の平均は0.74%、1.0%以上は41枚でした(100枚の調査)。ここは計算しておきます。平均的な0.74%のカードを1.0%に替えて増えるのは0.26%分で、1回の付与率としてはチャージ経路で足す0.5%より小さい。ただし0.26%はカードを通すすべての支払いにかかり、0.5%はその経路に通した金額にしかかかりません。月1万円だけをチャージ経路に通す場合、入口分は月50円相当。同じ50円を基本還元率の底上げで取るには月2万円ほどをカードに通していればよい計算になります(0.26%×約19,200円≒50円)。カード全体の決済額が月2万円を超えているなら、手順を増やすより基本還元率を上げるほうが、手間なく大きく効きます。これが実額を並べたあとの正直な結論です。
ポイントの「質」も見ておく
同じ1ポイントでも、使い道が違えば価値が違います。2026年は付与率を下げずにポイントの種別を落とす変更が目立ちました。
- d払いのdカード支払い特典は、2026年9月1日から進呈ポイントが通常ポイントから「期間・用途限定」へ変更されました。進呈率そのものの引き下げは案内されていませんが、有効期限が短く使い先にも制限が付きます。あわせてd払い特典の毎月の進呈上限も見直しが案内されているため、上限の数値は公式でご確認ください(詳細)。
- JRE CARD優待店は2026年9月1日から、通常ポイント3%だった部分が「通常1%+期間限定2%」に。合計は最大3.5%のままですが、貯めてSuicaチャージに回す使い方では失効リスクが上がります(詳細)。
- ドコモのポイ活は2026年4月30日でキャンペーンが終了し、5月以降はdカードGOLDで+10%→+5%に縮小しました。ただしdカード PLATINUMを持ち、回線の登録と利用料金の支払い設定を満たしている場合は+10%が維持されます(詳細)。
- イオンは2026年3月から「電子マネーWAONポイント」を「WAON POINT」へ統合。こちらは支払いにも直接使えるようになる方向の変更です(詳細)。
三重取りで月200円ぶん受け取っても、そのうち期間限定分を失効させれば実額は減ります。合計還元率だけでなく、受け取るポイントの種別と有効期限まで見て初めて実額が確定します。
注意点
- チャージが付与対象かは、カードとチャージ先の組み合わせで決まります。基本還元率が高くても、チャージ先が対象外リストにあればゼロです。設定前に公式でご確認ください。
- 上限で取りこぼしが出ます。リクルートカードは電子マネーチャージ合算で月30,000円まで(集計は毎月16日〜翌月15日)、au PAYの特典は還元上限が月500Pontaポイント(ゴールドは1,000Pontaポイント)で対象は不足額・一定額のオートチャージと案内されており、セブンカード・プラスのnanacoチャージは1回30,000円・残高上限50,000円。上限を超えた分は付与されません。手動チャージなど案内にない方法が対象に含まれるかは、公式でご確認ください。
- Apple Pay・Google Pay経由なら対象外を回避できる、とは限りません。エポスカードは交通系ICへのチャージについて「Apple PayおよびGoogle Pay経由のチャージを含みます」と明記しています(CardLensが2026-09-02に公式のお知らせで確認)。扱いはカードとチャージ先の組み合わせごとに違うため、経由の違いだけで結論を出さず、各社の対象外一覧でご確認ください。
- 対象は予告なく変わり得ます。エポスカードは「ポイント加算終了対象加盟店は予告なく、変更・追加する場合がございます」、楽天カードも対象のご利用先を予告なく追加する場合がある旨を明記しています(いずれも2026-09-02に公式で確認)。今ポイントが付いている経路も、告知一つで止まり得ます。年に一度は明細で付与実績を確認してください。
- ポイントのための消費は本末転倒です。チャージを挟む経路の入口で増えるのは、追加の契約条件が要らない経路なら月1万円あたり最大150円相当(契約条件のそろったau PAY ゴールドカードでも月500円相当)。この記事の数字は、そのことを確認するために出しています。
このデータは、出典として本ページ(https://cardlens.jp/articles/point-double-earning/ )へのリンクを添えていただければ、記事・資料・SNSなどで自由にご利用いただけます。数値は変更され得るため、引用時は確認日(2026-09-02)もあわせて記載していただけると読者に親切です。
よくある質問
二重取りで、実際いくら増えるのですか?
チャージを挟む経路の入口部分について、月1万円をその経路に通した場合で見ると、今回確認できた範囲では月0円〜150円相当、年間で0円〜1,800円相当でした(店舗での提示分やコード決済分は、この入口の金額とは別に乗ります)。最も付与率が高かったのはビューカードからモバイルSuicaへのチャージ(1.5%)で月150円相当、次いでリクルートカードの電子マネーチャージ(月30,000円までが付与対象)が上限内で1.2%なら月120円相当です。例外はau PAY ゴールドカードのオートチャージ特典(最大5%)で、年会費11,000円(税込)とau・UQ mobile・povo1.0の契約など条件がそろえば月最大500円相当になります。手順を重ねるほど増えるというより、入口の付与率がそのまま実額を決めます(確認日2026-09-02)。
「楽天カードでチャージして楽天ペイで払えば1.5%」は今も正しいですか?
チャージ側の0.5%はすでにありません。楽天カード公式の案内では、楽天キャッシュ(公式表記は「楽天ペイ残高チャージ」)へのチャージは2024年6月4日利用分からポイント進呈対象外で、代わりに楽天キャッシュを使ったときに200円につき1ポイントが付く形に移っています(CardLensが2026-09-02に公式ページで再確認)。楽天ペイ側の還元プログラムは別に案内されているため合計は条件次第ですが、「チャージで0.5%が乗る」という部分を前提にした1.5%という計算は、現行条件とは合いません。
PayPayに好きなクレジットカードを紐づけて二重取りできますか?
2026年8月末で、PayPayに登録した他社クレジットカード(PayPayカード以外のVisa/Mastercard)による従来の直接決済が終了しました。以降は事前購入する「他社カード利用券」方式で、公式にはPayPayポイントとは併用できず、PayPayクーポンを除く定常特典・キャンペーンの対象外と案内されています。ただし三井住友カード発行の個人向けカード(ANAカード・Amazon Mastercard等の提携カードを含む)は例外で、従来の決済方式を継続できます。PayPay経済圏に寄せるならPayPayカード、三井住友カードを持っているなら三井住友カード(NL)が素直な選択です。
チャージのポイントは、ゴールドカードの年間100万円条件にも数えられますか?
カード会社によって扱いが正反対です。三井住友カードは公式の「年間ご利用金額の集計対象外」一覧に各種電子マネー・Payへのチャージを挙げており、ゴールド(NL)の「年間100万円で翌年以降の年会費永年無料」やプラチナプリファードの継続特典が改定対象として名指しされています。数合わせには使えません。一方エポスカードは、ポイント加算を終了した後もゴールド・プラチナの年間ボーナスポイントにおける年間利用額には引き続き集計すると明記しています。「ポイントが付くか」と「年間利用額に数えるか」は別の判定なので、目的に応じて見るページを分けてください。
いちばん手間が少なくて効く二重取りはどれですか?
共通ポイントカードを提示してからクレジットカードで払う組み合わせです。チャージもアプリの切り替えも要らず、2026年の一連のチャージ改定の影響も受けていません。決済アプリにポイントカードが内蔵されていれば、コード決済と同時に提示が済みます。ただし提示分の付与率は店舗・ポイント運営会社ごとに異なるため、よく行く店の条件をご確認ください。土台になるカード側の還元率が低いと上乗せの効果も薄いので、まずは基本還元率1.0%のカードに支払いを寄せるのが先です。
付与率が同じなら、どのポイントで受け取っても同じですか?
同じではありません。2026年は付与率を下げずにポイントの種別を落とす変更が続きました。d払いのdカード支払い特典は2026年9月1日から期間・用途限定ポイントに変わり、JRE CARD優待店も同日から3%分のうち2%が期間限定ポイントになっています。期間限定ポイントは有効期限が短く使い先にも制限があるため、貯めてから大きな買い物に充てる使い方には向きません。合計還元率が同じでも、失効すれば実額はゼロです。
二重取りは規約違反になりませんか?
各社が公式に案内している正規の仕組みです。電子マネーWAON公式はチャージ分と支払い分の両方が貯まることを「二重取り」という言葉で案内していますし、共通ポイントの提示とカード決済の併用も各社が想定している使い方です。ただし、換金目的の大量購入のように会員規約で制限される利用もあります。何が認められるかは各社の会員規約で決まるため、判断に迷う使い方をする前にご自身のカードの規約と公式の案内をご確認ください。
まとめ
二重取りの構造は今も同じで、カード決済分・店舗のポイント提示分・コード決済分という3系統が重なるだけです。閉じたのはそのあいだにチャージを挟んで回数を増やす経路で、エポスカードの28サービス(2026年8月1日)、PayPayの他社カード直接決済(2026年8月末・告知ベース)、楽天カードの決済サービスへのチャージ、そして2027年1月請求分からのENEOSカード P/Sと、2025年から2027年にかけて立て続けに動いています。
そして実額を出すと、残った経路でも入口の付与は月1万円あたり0円〜150円相当です(条件が要るau PAY ゴールドカードの特典のみ月最大500円相当)。手順を増やして拾える金額は、同じ1万円について基本還元率を0.5%から1.0%に上げたときの差(月50円)と同程度の水準にとどまります。先に土台のカードを1.0%以上にして、そのうえで生活動線に合う経路を1本だけ足す——これが2026年時点で無理なく続く形だと考えています。
最後にもう一度。「ポイントが付く」と「年間利用額に数えられる」は別問題です。年会費無料条件や継続特典を狙っているなら、還元率の数字より先に各社の「集計対象外」の一覧を開いてください。
最新の各社の変更はカード改悪・変更ウォッチ、施行日順の一覧は2026年 クレジットカードの改悪・変更まとめ、カード同士の比較はカード一覧からどうぞ。